AT&Tによるタイム・ワーナーの買収は映画とネットの未来をどう変えるのか?

連続ツイートしたものに、関連の解説を入れて再編集しました。このあたりの流れは分かりにくいかもしれません。後半は妄想入りですから流してください。

図を見てわかるように、既にハリウッドの映画スタジオはブランド名として残っているだけで、実質的にメディア・コングロマリットの中で中心となっているのは、関連のテレビ部門というのが実際のところ。逆説的に今のアメコミヒーローシリーズに代表されるブロックバスター(大規模予算)、テントポール(超大作)、フランチャイジー(続編)戦略は、親会社からのプレッシャーへの映画会社からの解答とも言えるだろう。しかし敵はそこだけではなく、Netflixという伏兵がいたのだから話はややこしくなる。一方のAT&Tは巨大な電話電信会社であり、その寡占状態が競争を妨げるためにいくつかの会社に分割された。日本電信電話株式会社がNTTに分割された時のモデルになっているはず。しかし分割されたはずのAT&Tは、密かに再統合をして少しずつ大きくなっていく。

ネットの中立性の廃止というのは、大問題であって、Netflixなどのストリーミングサービス、動画再生はネットの全トラフィック(通信量)のかなりの部分を占める(北米では74%)。そのためにAT&Tからみると、Netflixは中立性に乗っているだけで負担をしていないことになる。中立性を廃止すると、高負担をかけているストリーミングサービスに、負担金を課すことができるようになる。Netflixから見ると、新たな通信料金の負担によって新しいビジネスの芽を摘まれることになる。

EPIC2014は、2004年につくられた未来のネット産業がどうなるかを予想した動画。まあ大きく言って、ジョークを超えた現実に突き進んでいる気もする。

著者のティム・ウー氏はコロンビア大学教授で、最初にネットの中立性を提唱した論文を書いている。だからこの一連の流れ(いわゆるアメリカ式のメディアビジネスのやり方と規制)についてもとても詳しい。下記の書評が参考になります。

自由の彼方の変わることなき独占? ティム・ウーの新刊『The Master Switch』

ついでに言うと、「マスタースイッチ」に書いてありますが、映画業界の衰退のキッカケになったと言われる、独占禁止法が適応されたパラマウント評定。なぜパラマウント社が狙われたかというと、ハリウッドを最も代表している会社だからという理由ではなく、最も露骨にえげつなく言うことをきかない映画館を締め上げたからだという。例えば、すぐ隣に直営の映画館をつくるとか、爆弾を投げ込むとか…。なのでまったく美しい滅びゆくハリウッド黄金期の話じゃあないです。

ディズニーの20世紀フォックス買収に横槍を入れているのが、ユニバーサル映画とNBCテレビの親会社コムキャスト(確かGE(世界最大の総合電機メーカー、ゼネラルエレクトリック社)が資本を入れているはず)であることにも注目したい。

90年代のメディア会社の統合については、こちらが良かった(読み直してないからもう古いかもしれないですが)。

その後、21世紀のハリウッドの見取り図は、アメコミ映画以前のちょっと古いがこちらですね。

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